SEO会社は2020年には激減すると思う

SEO会社は2020年にどのくらい生存しているんだろう？という疑問が浮かびましたので、書いてみます。

そう思ったきっかけは、こちらのブログを見た事です。
164マーケティングというブログの、「2020年には「なくなる仕事」の予想が衝撃的。キャリアを考える参考に。」という記事です。


この記事には2020年に無くなると思われるいろんな職業の会社が記載されています。
電車の運転士やレジ係、一般事務などが載っており、それらの職種に共通するのは、

• 機械・外注に取って代わられそう
• 人件費の安い国の人が代行できる

のどれかにほぼあてはまるという事が言えそうです。
2020年っていったら6年後ですからね…もうすぐです。

まあこういった事は最近だとリンダ・グラットン著の『ワーク・シフト』にも書かれているので、
今さらそこまで意外性のあるものではないと思います。



さて僕はいまSEO業界に身を置いていますが、
僕のいるSEO業界も、2020年には結構な数の会社がなくなっているのではないかと思います。

というのもSEO会社の仕事内容もそのまんま、

• 機械による代行がほぼ可能
• 人件費の安い国の人が代行できる

にあてはまるからです。

SEOの仕事をざっくり「外部リンク設置と内部改善である」と定義すると、
これらはほぼマニュアル化して外注したり、ツールを用いた代行が可能なのです。

外部リンクも制作はマニュアル化して別の業者に依頼したり、
ある程度システムを組んでしまえばほとんどの部分を自動化できます。

内部改善も同様で、分析や競合調査をはじめ、
数百点の項目を機械にチェックさせるだけで完了するものがほとんどです。

この手のツールを社内に持っているなら内部改善のToDoを洗い出して、
仕様書を作成してクライアントに納品して、
「いついつまでにやっといてくださいねー」と伝えるだけなのでめちゃ簡単に終わります。



既に資金がそこそこある大手のSEO会社はこういった対応をとっくに始めていて、
大手に限って言えば自社内でSEO業務を100%行っているところはほぼ無いと言えます。

極力ツールに任せたり外注できるところはツールや外注の力を使うのは当然の流れと言えますし、
SEO会社はより深い分析や企画やディレクションといった工程に時間を割く方が合理的だと僕も思います。

こうして機械化や外注化が一般的になってくると、
SEO会社の役割は大きく減りますので、
「SEO会社不要論」みたいなのも出てきそうだなぁと思っています。
現にお客さんのSEOのリテラシーがここ数年でかなり上がっているのも感じています。

というわけでちょっとタイトル盛りましたが、
SEO会社の数はどんどん減っていくだろうな、と思っています。

以上です。



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SEO会社は2020年には激減すると思う
http://seointernetz.blogspot.com/2014/04/seo2020.html

SEOに行き詰ったらLPOツールに投資すべき

LPOツールまとめ記事を書きましたが、
LPOは特にSEOで行き詰ったサイトには非常に有効だと思います。

ただLPOツール、どうしても無料版以外を使いたがらない方も多いのですが、
売上が月に数百万円を超えるサイトを持っている場合、
例え有償版であっても高機能なツールを利用する事をお勧めします。

理由は2つ。

1．効果が出るまでがとても早い。

LPOツールは、早ければ導入したその月にCVR1.5倍とか普通に出ます。
そのサイトで500万円を売り上げていれば、売り上げが750万円になるという事です。
検索順位が3位でも、1位のサイトの売上を超える可能性も十分あり得ます。
LPOツールは高いものでも月額30万円とかなので、十分元が取れているうえ、
自分のサイトのバナーや文言、配置などの成功パターンがある程度はっきりしますので、
こういった知見があなたのサイトにとって財産になります。

2．圧倒的にCVRを上げ続けたサイトはSEOに強い

これはあまり議論されないのですが、LPOツールでCVR改善を徹底的に行ったサイトはSEOに効果がある場合があります。

あくまで間接的な効果ではありますが、ユーザビリティを競合よりも圧倒的に上げたサイトは、
リピーターやファンが増えたり、オーガニック検索結果でのCTRが向上したりして、
結果的に検索順位に影響する可能性が多いにあります。
（結構はてブのコメントなんかに表れてたりするんですよね）

検索順位はGoogleが決める「ユーザーにとって有用なサイト」のランキングであるため、
ユーザビリティの改善は巡り巡って検索順位の向上につながる可能性があるのです。


以上、SEOに行き詰ったらLPOを実施してみる事をおすすめします。


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SEOに行き詰ったらLPOツールに投資すべき
http://seointernetz.blogspot.jp/2014/04/seolpo_19.html

SEOを加速させるLPOツールまとめ

SEOである程度サイトの順位が上がってくると、次に行うべきなのはCVRの改善です。
または、思った以上に長期間SEOをやっていて順位が上がらない場合も、
一旦CVRの改善に踏み切るというのも必要です。

そこでCVRの改善に非常に有効なのがLPOツールです。
たいていの場合、よほどページ作りがうまい人を除いて、
LPOツールを使ってCVRが全然上がらないケースをほとんど見たことがないです。

ただ日本ではLPOツールは既に多くの種類がリリースされており、
選ぶ側にとってどれにするべきか迷うところです。

以下、私がSEOの仕事をしていて最も有用と考えているLPOツールをご紹介します。

1位：DLPO ACT

いま、日本のLPOツール界隈では最も勢い・実績のあるツールです。
SEOの仕事をしていて、LPOツールの話をする時に、このツールが出ない事がありません。

ここまで勢いよく売れている理由は、他者に先駆けて日本で本格的なLPOツールとしてスタートを切ってきた実績があるからですが、
その他にも販売代理店によっては専任のコンサルがつくため、精度の高いABテストのPDCAを回せるのが好評なポイントです。

ちなみに価格は超高いっす。

DLPO ACTのページ

2位：Adobe Target

Test&Targetという名前からいつの間にかAdobe Targetという名前に変わっていたので、
未だにTest&TargetとかT&Tという通称で通っています。
（名前が変わった事を知らない人多数）

こちらはアドビのサイトカタリストの1機能なのですが、
日本では大手企業やグループ会社を多数抱える企業のサイトで横断的に導入されるケースを聞きます。
また大手の総合広告代理店が卸すケースも多い為、導入率で言えば結構高いのではと想像しとります。

ちなみにこのAdobe TargetもLPOツールでは珍しくコンサルがつくケースが多く、
精度の高いPDCAを回せるというケースをよく聞きます。
ただ、Adobe Targetのタグが入っているサイトで、明らかに何もしてないっぽいサイトも多数ですけどね。。

Adobe Targetのページ

3位：Optimizely（オプティマイズリー）

有償ですが、とにかく使いやすいLPOツールがこちら。
Google出身者が設立しています。
大小様々な広告代理店でも取り扱いが増えてきているツールです。

Optimizely（オプティマイズリー）のページ

その他LPOツールまとめ

LPOツール以外にもLPOサービスも含めています。

• LPOエビス
有名な広告効果測定ツール・アドエビスのLPOツール。
• フルスピードLPO
アフィリエイトBで有名な上場企業フルスピ社の提供するLPOツールです。
• ギャプライズ
  ツールではなくLPOサービスです。
• PlanBCD
  アイレップ社が導入を発表したLPOツールです。SEOの有名どころ各社が導入中。
• ココマッチLPO
  有名なLPOツールです。2週間無料トライアルあり。
• ラクネLPO
  コストが導入時のみのため、ランニングコストを意識する必要がありません。
• スマートLPO
  月間のコストが非常に安く、25,000円～。テスト的に使用してみるにはいいかもです。
• LPOKUZU
  パンくずリストを表示させるLPOツール。無償版あり。LPOの紹介ページなのにわかりにくいのが惜しいです。
• Gyro-n LPO
  ユーザーをセグメント分けし、コンテンツ振り分けするLPOツール。
• ねこすけLPO
  無料ASP型LPOツール。オープンソースなので自分でソースコードをいじる事もできます。
無料系LPOツールではこれが一番有名な気がします。
• グラッドキューブ社
  ツールではなくサービスです。
• アイジェントLPO
  ツールではなくサービスです。

※こちらの記事も併せてご参考に。
「SEOに行き詰ったらLPOツールに投資すべき」




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SEOを加速させるLPOツールまとめ
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Googleがホワイトハットを勧める理由

Googleがホワイトハットを勧める理由

お久しぶりです。
黒く染まってますでしょうか？

今回はGoogleがホワイトハットを勧める目的についてです。
なぜ彼らはホワイトハットを勧めるのか？

検索エンジンとかSEOについて勉強した人ならおおむね、
「ユーザーに有益な情報を提供する事でサイトの価値を上げるため」
みたいな事を答えるでしょう。

これは半分正解です。
検索結果がユーザーにとって有益、あるいは知りたかった情報で構成されることは、
すなわちGoogleの検索結果の品質が高まることであり、
これはGoogleが目指したいところです。


じゃあ目的のあと半分は何かと言うと、

Googleの自社広告に出稿させること

なんですね。これが一番大きな目的です。

別に広告出稿させるためにわざわざスパム判定して検索順位を落とすわけではありませんが、
SEOのためにホワイトハットを推奨し、
ホワイトハットに対応できない（コストや工数を用意できない）企業には広告出稿を促したいのがGoogleの意図するところです。


もしかしたら意外と思われるかも知れませんが、Googleだって営利企業です。
売上がないと検索エンジンも機能させられない。
社員も食わせていかないといけない。

そのためにGoogleは優秀な広告営業を他社からヘッドハントしたり、
色んな高学歴の大学から優秀な学生を新卒採用したりして、営業体制を強めています。

検索エンジンの本質は検索システムではない

そしてGoogleの業務の本質は検索エンジンではなく、
検索エンジンと言う名の広告媒体なんですね。

Googleの業務の本質が広告媒体の運用である以上、
マネタイズ策として自社の広告枠を買わせたい、
だからホワイトハットをプッシュするのは至極真っ当な帰結であります。

そしてGoogleがホワイトハットをプッシュするとどうなるか。。

「ホワイトハットって面倒だよな～」
「ユーザーに有益な情報を毎日毎日出せるほどの時間もコストもないわ」
「サイト改善すると運用会社に追加でお金取られるから無理」

という事を言う会社がたくさん出てくるので、

「サイトの集客にお困りなら、弊社の広告をご利用ください！」

という、これ以上ないぐらいに美しい営業ができます。
「欲しがる人に欲しがるものを売る」という、営業の教科書みたいなやり方ですね。
マジ超頭いいわ。

だからG様はブラックハットに超厳しい

一方で、Googleはブラックハットとは徹底的に戦います。

ブラックハットなSEOで不当に検索順位を上げて、
自社媒体のいいポジションを無料で取りに来るような連中は駆逐していかないと、
Googleの食い扶持が減るからです。

新聞の一面に勝手に知らない人が自分の広告を出していたら、そりゃ怒るし、
金払え、となりますよね。

テレビ番組の収録中に勝手にカメラに写りこんで、
自分のことをアピールする人がいたら、
警備員につまみ出されるか、訴訟問題とかになるかも知れませんよね。

出たいなら然るべき金額をお支払いくださいねと。

Googleのホワイトハット推奨は巡り巡って、これらの例と本質的に同じというわけです。


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Googleがホワイトハットを勧める理由
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